2040年　半導体の未来

●半導体業界「キーマン中のキーマン」が提言する「日本再生戦略」。日本経済がしくじり体質から脱却し、復活するかどうかは「先端半導体」にかかっている！

　世界ではいま、半導体がかつてないほど〝熱い〟。
　１つは、新型コロナウイルス感染症によって半導体の製造と供給が一時大きく滞り、世界経済に大きな影響を与えたこと。もう１つは、半導体をめぐる米中関係の緊張の高まりだ。「台湾有事」の可能性も取り沙汰されるようになった。
　いま世界中のあちこちで、自国に半導体製造工場を誘致しようとする「国産化」の動きが起きている。

　私はＪＳＲに入社後、２００９年から社長、会長として11年ほど企業経営にかかわった。２０２３年に名誉会長を退任するまで、40年超にわたって半導体業界を現場の視点からつぶさに見てきたつもりだ。そうした経験から、「最先端半導体の開発と製造を日本国内で再び行うべきだ」と考えている。

　いまや世界を牛耳るＧＡＦＡＭはインターネット産業で大きく成長し、その後、ＡＩが次の波になると見るや、素早く自社のサービスに取り入れることでさらなる強大なパワーを手にしてきた。それによってＧＡＦＡＭが本拠地を置く米国が、世界の覇権を握ってきた。
　
　それを支えたのは「コンピューテーション（計算基盤）」であり、もっといえば、コンピューテーションの基盤となる半導体にほかならない。すなわち、半導体は企業の力の素であり、国の力を支える基幹産業なのだ。半導体の復活なくして、日本の未来が明るくなることはない。

　ここにきて「日の丸半導体、復活か」と思われる動きが相次いでいる。ＴＳＭＣによる熊本新工場の建設、先端半導体の国産化に向けた新会社Ｒａｐｉｄｕｓ（ラピダス）の設立――。

　ただ、こうした「半導体の喧騒」を冷めた目で見ている人も多い。
　「失われた30年の間に、技術力も技術者もなくなった。工場だけ建てたところで、そう簡単につくれるはずがない」
　こういった批判の声は、私の耳にも直接入ってくる。一理ある意見もあるが、それでも日本は国産化へまっしぐらに突き進むべきだという私の考えはいささかも揺るがない。なぜなら、そこには勝算があるからだ（「はじめに」より抜粋）。