私大トップ校　次の戦略―週刊東洋経済eビジネス新書No.402

少子化が進む中、私立大学の経営は二極化が進んでいる。経営的に優位を誇っているのが、都市部にある大規模大学だ。とくに、受験業界で早慶上理（早稲田大学、慶応義塾大学、上智大学、東京理科大学）、ＭＡＲＣＨ（明治大学、青山学院大学、立教大学、中央大学、法政大学）、そして関西圏の上位校である関関同立（関西大学、関西学院大学、同志社大学、立命館大学）と呼ばれる１３大学は受験偏差値が高く、受験者数も多い。
だが、入学者の減少、定員厳格化なども重荷になりかねない。また世界との競争では、私大の埋没感が否めない。定員厳格化で入学生の質が高くなっている中、学生に満足のいく教育を提供できるかも課題だ。国内外で厳しい競争にさらされる私大トップクラスの１３校。次の戦略に迫る。

本誌は『週刊東洋経済』２０２１年１０月３０日号掲載の３７ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。