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五十嵐敬喜 「素人以上プロ未満」のための経済・金融入門の著者【講演CD:どうなる新年度の景気動向】

出版社 暦日会、パワーレクチャー

再生時間 01:18:31

添付資料 なし

販売開始日 2010/4/12

トラック数 3

購入音源の倍速版 なし(アプリでの倍速再生は可能です)

作品紹介

ベテランエコノミストが示した平成22年度、衝撃の景気予測とは?本作を聴いて、経済全体を見通せる視野の広いビジネスパーソンを目指しましょう!


五十嵐敬喜氏はベテラン・エコノミストとして活躍し、
国内外のマクロ経済分析には定評がある。
平成22年度の景気動向をどう読むか。
五十嵐氏の予測は「日本経済は輸出中心に後半には回復し、
二番底はないのではないか」との結論。
経済成長率を1.3%と見ているが、デフレが続いているので「回復実感は薄い」と読む。
デフレ状況については「供給能力と需要にギャップがあり、
GDPの7%相当の35兆円の需要不足が生じてデフレ要因となっている」と分析した。
こうした状況に加えてアジアとの賃金格差もあり今後もデフレは「簡単には収まらない」とし、
力強い景気回復は難しいとの見通しを示した。
講演前半では07年半ばからの米国のサブプライムローン問題、
09年9月のリーマンショックなどによる世界経済の深刻な不況に至る過程を踏まえ、
米国と、中国を中心とする新興国との関係を解説。
サブプライム問題以前は中国など新興国の経済の原動力は米国向け輸出の好調に支えられた。
米国経済はGDPの70%を占める消費と企業の設備投資で活況を呈し輸入も拡大。
その結果、米国の対外赤字が膨らむ半面、新興国の黒字は増大した。
五十嵐氏によると「両者の数字はほぼ拮抗している」という。
こうして「米国の巨大エンジンと中国のサブエンジンで世界経済は動いた」が、
サブプライム問題を契機に米国経済が悪化して世界に波及。
ただ「米国の住宅価格も下げ止まり、所得も若干増えており米国はだいぶ回復し、
中国も回復している」と分析。
こうした背景に基づき日本の景気も年度後半には輸出主導で上向くとの筋立てだ。

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